番組詳細

[ 07:00:00 - 07:00:18 ] 18秒 詳細
オープニング映像と挨拶。

[ 07:00:18 - 07:02:25 ] 127秒 詳細
栃木県那須町で夫婦の遺体が見つかった事件で警視庁は新たに実行役と見られる20歳の容疑者を遺体を損壊した疑いで逮捕した。さらにもう1人の実行役と見られる20歳の容疑者もきょう午前5時ごろに逮捕したということで警視庁は事件に至る詳しいいきさつを調べている。逮捕されたのは住居職業不詳で韓国籍の容疑者と住居職業不詳の容疑者。先月16日、栃木県那須町で都内の会社役員の男性と妻が遺体で見つかった事件では、埼玉県越谷市の建設業の容疑者と指示役と見られる容疑者が遺体を損壊した疑いで逮捕されている。これまでの調べで容疑者が知り合いの容疑者に遺体の処理などを指示し、埼玉県越谷市の建設業の容疑者が車やガソリンなどを用意したうえで実行役の知人2人に依頼したと見られている。警視庁が防犯カメラの映像を解析するなどして調べた結果、容疑者らが事件当日、那須町の現場を訪れていたことが分かったということ。警視庁は2人が実行役と見て、全国に指名手配して行方を捜査していたところ、きのう、容疑者を神奈川県内で発見して身柄を確保し、夫婦の遺体を損壊した疑いで逮捕した。また、別の容疑者も千葉市内で確保し、きょう午前5時ごろに逮捕したということ。容疑者らは4か月ほど前に知り合ったと供述しているということで警視庁は実行役に依頼した経緯や事件に至る詳しいいきさつを調べている。

[ 07:02:25 - 07:03:56 ] 91秒 詳細
能登半島地震の発生からきょうで4か月。石川県内では、今も4600人余りが避難所に身を寄せ、厳しい環境での暮らしを余儀なくされている。そして、大きな被害を受けた奥能登地域では今もおよそ3780戸で断水が続き、被災者を悩ませている。なぜ断水の解消に時間がかかっているのだろうか。石川県珠洲市では、きのうの時点で市全体の半数ほどに当たるおよそ2320戸で断水している。初めは3月中、その後は4月中がメドとされていた復旧の時期は今は一部の地域を除いておおむね5月中に後ろ倒しになっている。珠洲市は大本の浄水場に甚大な被害を受けたため当初からほかの自治体に比べて時間がかかると見られていた。ただその後、浄水場から水道管に水を流せるようになっても断水の解消は住民が期待するペースでは進んでいない。水道管の点検と修繕が行われている現場を取材すると被災地の困難な状況が見えてきた。

[ 07:03:56 - 07:06:55 ] 179秒 詳細
珠洲市の正院地区。地区のおよそ半数に当たる270戸余りが断水している。復旧作業を担うのは応援に入っている名古屋市の職員たち。水が漏れている音を聞き分け、破損した箇所を探す。その後、道路を掘って詳しい状況を確認し、新しいものに付け替える。1か所当たりおおむね1時間かかるというこの工事は正院地区だけできのうまでの3週間に100件以上行われている。早期の復旧を阻む要因はこれだけではない。多くの住宅が倒壊したままになっていることが遅れにつながっている。断水解消に向けた作業で水道管の修繕とともに重要になるのが枝分かれして住宅につながる給水管。この給水管で水が漏れていると水圧の低下を招き、水道管の水がうまく先へ流れなくなる。これを防ぐには、住宅の元栓を閉めなければならない。ところが、その元栓ががれきに覆われてしまっているため接続部分を塞がざるをえないケースが相次いでいる。この接続部分の特定には時間がかかる。多くの場合、重機も使って少しずつ道路を掘り進めていかなければならない。この日は1つの接続部分を探すためだけに1時間半をかけた。困難な現場での地道な工事が続き、断水解消のペースは上がらない。

[ 07:06:55 - 07:08:41 ] 106秒 詳細
石川県珠洲市の断水解消の遅れには、水道管の修繕箇所の多さと住宅の倒壊によって必要になる工事という2つの要因がある。地震の発生直後から現地での対応に当たっている名古屋市上下水道局の多和田力さんに話を伺う。液状化や断層による被害で復旧が進まないなどの現状を明かした。断水の解消を待ってふるさとに戻りたい、自宅での生活を再開したいという被災者は少なくない。生活の再建に向けて不可欠なインフラをどう復旧させていくのか、被災地はなお難しい課題を抱えている。

[ 07:08:41 - 07:10:28 ] 107秒 詳細
イスラエルとイスラム組織ハマスの間で戦闘の休止や人質の解放に向けた交渉が行われる中、イスラエルのネタニヤフ首相は合意の有無にかかわらずガザ地区南部のラファへ部隊を進めると述べ、あくまでハマスの壊滅を目指す姿勢を強調した。完全な停戦を求めるハマス側の反発を招き、交渉に影響を与える可能性も出ている。イスラエルとハマスはエジプトなどの仲介で、戦闘の休止や人質の解放に向けた交渉を行っていて、ハマス側が先月29日にエジプトで協議した内容を持ち帰り対応を検討していると伝えられている。この交渉についてイスラエルのネタニヤフ首相は人質の家族などとの面会の場で「すべての目的を達成する前に戦争をやめるという考えは論外だ。合意の有無にかかわらず完全な勝利に向け、ガザ地区南部のラファへ部隊を進める」と述べ、あくまでハマスの壊滅を目指す姿勢を強調した。イスラエル軍は多くの住民が避難するラファへの地上作戦の準備を進めているが、イスラエルのカッツ外相は人質が解放されれば地上作戦を見合わせる考えを示していた。これに対しては政権内の極右勢力などから批判の声が上がっていて、ネタニヤフ首相の発言はこうした批判が背景にあると見られるが、完全な停戦を求めるハマス側の反発を招き、交渉に影響を与える可能性も出ている。

[ 07:10:28 - 07:11:15 ] 47秒 詳細
一方、イスラエル軍のガザ地区での軍事作戦を巡って捜査を続けているICCがイスラエル政府の高官に逮捕状を出す可能性があるとする報道がイスラエルや米国のメディアで相次いでいる。これについてネタニヤフ首相は30日の声明で「ICCはイスラエルに対してなんの権限も持っていない」などと強く反発した。また、米国のニュースサイト「アクシオス」はネタニヤフ首相が米国のバイデン大統領との電話会談の中でICCが逮捕状を出すのを阻止するよう依頼したとも伝えていて、イスラエルがICCの動きに警戒を強めていることをうかがわせている。

[ 07:11:15 - 07:14:10 ] 175秒 詳細
5年前のきょう令和元年5月1日、日付が変わると同時に天皇陛下が即位、元号が平成から令和にかわった。天皇陛下は皇后さまとともに上皇ご夫妻から受け継いだ毎年恒例の行事で各地を訪問するなどして国民との触れ合いを重ねるとともに令和元年末には台風などによる豪雨で大きな被害を受けた宮城県と福島県を、ことし3月と4月には能登半島地震で甚大な被害を受けた石川県を訪問し被災した人たちを見舞った。しかし新型コロナウイルスの感染拡大という事態が起き、恒例行事への出席に伴う地方訪問が3年近くできなくなるなど人々と直接触れ合う機会が失われ皇室の活動は縮小を余儀なくされた。こうした中天皇陛下は皇后さまとともに直接訪ねることがかなわない場所へのオンライン訪問を重ね人々とのつながりを築いた。おととし9月には即位後初めての外国訪問としてエリザベス女王の国葬に参列するため英国を、去年6月にはインドネシアを公式訪問するなど国際親善にも尽くしている。行動制限の緩和で飲食を伴う公式行事が感染防止策を取りながら徐々に再開される中伝統的に西洋料理のコースが提供される外国からの賓客との昼食会では日本の文化を知ってもらいたいという両陛下の発案で去年の秋から和食の前菜などが出されるようになった。また、宮内庁に広報室が新設、先月からSNSを活用した情報発信に乗り出すなど皇室に関する正確な情報を積極的に発信していくための新たな取り組みも始まっている。

[ 07:14:10 - 07:15:10 ] 60秒 詳細
気象情報を伝えた。

[ 07:15:10 - 07:17:07 ] 117秒 詳細
岸田総理大臣はきょうから6日間の日程でフランス、ブラジル、パラグアイの3か国を訪問するためこのあと政府専用機で羽田空港を出発する。最初に訪れるフランスでは、日本がことし議長国を務めるOECDの閣僚理事会に出席して演説することにしている。演説では自身が掲げる新しい資本主義の取り組みを説明、自由で公正な経済秩序を維持強化する重要性を訴える方針。また生成AIを巡って活用の推進と課題の解決に向けたルール作りを議論する国際的な枠組みの創設を表明する方向で調整を進めているほか気候変動など世界的な課題に対して日本が積極的に貢献する姿勢を示すことにしている。さらにマクロン大統領とのワーキングランチに臨み、安全保障や経済分野での協力、それに人的交流の推進を確認する見通し。その後、G20のことしの議長国ブラジルやパラグアイを訪れ首脳会談を行い、経済連携について意見を交わすことにしている。ブラジルでは日本の総理大臣として10年ぶりに中南米諸国との関係強化に向けた政策スピーチも行う予定。

[ 07:17:07 - 07:18:56 ] 109秒 詳細
イタリアで行われているG7の気候、エネルギー、環境相会合。温室効果ガスの削減対策が取られていない石炭火力発電を2030年代の前半までに段階的に廃止することなどで合意した。現地からのリポート。ヨーロッパ各国は廃止期限を求めたが、日本は慎重な姿勢を示す。着実に削減を進める国には期限は求めない形になった。会合では再生可能エネルギーの導入拡大へ、電力がためられる設備などの拡充も課題になった。蓄電池などの活用で2030年までに電力貯蔵量を今の6倍以上に増やすことでも合意。

[ 07:18:56 - 07:23:10 ] 254秒 詳細
先週、国の調査で明らかになった宗教の信仰を背景とする児童虐待の実態、児童相談所が虐待に当たると判断したのは47件で具体的な事例としては「ことばや映像資料によって恐怖をあおる、脅す」などが多かったという。この調査では宗教2世当事者への聞き取りも行われおよそ半数の人が「誰にも相談できなかった」などと回答、問題が表面化しづらい実態が見えてきた。当事者が声を上げられない背景には、何があるのだろうか。国の調査に協力した10代の専門学校生は今も自分の意思に反して信仰活動を続けなければならない。両親が信仰しているのは新宗教の「エホバの証人」で教えを厳しく守り、信仰活動を優先することを求められ学校生活になじめなかった。信仰をやめたくても誰にも相談できずにいるという女性はその大きな理由が教団内にある忌避という慣行。教えに反して排斥された信者とはたとえ家族であっても交流を避けるべきと教えられてきた。信仰心を失ったことを理由に背教者と見なされ忌避の対象になれば家族との関係が断たれてしまう。その恐怖と不安から今も教団にとどまらざるをえないという。忌避を問題視する声はほかの多くの2世たちからも上がっている。「エホバの証人」の元信者らを支援する弁護団が2世など581人を対象に去年行った調査では76％が教団からの脱会が困難だと感じたと回答。弁護団は忌避が脱会する自由を奪っている可能性があると指摘している。今回NHKは「エホバの証人」に忌避に関する見解を問うたところ文書で回答が来た。「エホバの証人の中には伝道や会衆との交流を自分からやめる人もいる。活動していない人を避けたりしない。除名される理由となりうるのは聖書の道徳規準に対する重大な違反が意図的に繰り返し行われた場合のみ」とした。

[ 07:23:10 - 07:27:06 ] 236秒 詳細
一方教団の忌避についての見解は実態とは異なると証言する人がいる。信者の世話役、長老と呼ばれる現役の信者は内部の問題を知ってもらいたいと取材に応じた。教団内では信者が教団から離れるとその理由について説明されることはなく理由にかかわらず交流を断っているのが実情だという。信者の子どもに対する虐待が指摘されていることについて教団は「あらゆる形態の児童虐待を憎悪している。成長した子どもは十分な情報を得たうえで親と同じ宗教を受け入れるかどうかを各自で決定できます」と回答している。NHKが児童相談所を設置する全国の自治体に取材したところ信仰を背景にした虐待の疑いがあるとして相談や通告を受けた件数は昨年度までの5年間に少なくとも77件あった。対応の課題などについて「親の信教の自由を侵害しない範囲でどう指導すればいいのか判断が難しい」など宗教特有の難しさを感じていることも分かった。信仰を背景とする虐待にどう対応すればよいか模索する動きも始まっている。学校で児童から相談を受けるスクールカウンセラーなどを対象としたオンラインの講座は宗教2世の当事者らが講師として参加、現場の悩みに答えた。宗教学の専門家は信仰を背景とした児童虐待について責任は宗教団体にあるとした一方で社会にも求められる役割があると指摘、「宗教団体に解決を完全に丸投げするのではなく（被害の声を）どこかでちゃんとすくい上げる受け止める仕組みを社会が用意していくしかない」などと話した。

[ 07:27:06 - 07:28:31 ] 85秒 詳細
取材に当たった社会部の杉本志織記者の解説。虐待を受けた子どもたちの声を社会ですくい上げていく、このためには何が必要なのだろうか。まず声を上げたくても上げられないという子どももいる一方で、虐待を受けていると認識できていない子どもも少なくないということ。国は児童相談所や学校のほか24時間応じる子ども専門の電話相談やLINEでの相談窓口なども活用してほしいとしているが、子どもたちの現状を踏まえるとこれだけでは十分とはいえない。一方で宗教に関する話となると、なかなか本人も話しづらく信教の自由がある中で周りの人たちも踏み込んで聞きづらいという感覚がある中で苦しみを抱える子どもたちをどう支えていけばいいだろうかについて。国や専門家によると宗教の信仰があるなしにかかわらず子どもたちが置かれた状況や気持ちを子どもの側に立って理解しようとする姿勢が重要だということ。学校生活になじめていない、葛藤している様子があるなど子どもたちが発するサインに気付いて一歩踏み込んで対応できるよう私たちもこの問題について理解を深めていく必要があると思うなどと解説した。

[ 07:28:31 - 07:29:50 ] 79秒 詳細
ウクライナ・ドネツク州・オチェレティネでロシア軍の占領地域から避難した98歳のリディア。弾丸が飛ぶ戦闘の前線を10キロ以上杖をつき歩き続けた。リディアは「第2次世界大戦を生き延び、いまの戦争も生き延びている」とコメント。ウクライナの警察は余裕を持って避難するよう呼び掛けている。

[ 07:29:50 - 07:31:09 ] 79秒 詳細
日本時間の昨夜、ベルギーのブリュッセルで行われた閣僚級会合。日本からは松本総務相と河野デジタル相、EUからはブルトン委員が出席した。会合ではビヨンド5Gの研究開発をさらに強化していくことや、G7広島サミットで立ち上げた枠組み・広島AIプロセスを各国に呼びかけること、それにネットの儀情報や誤情報対策を定期的に協議する場の立ち上げなどを柱とした共同声明をまとめた。松本総務相は充実した意見交換ができたとコメント。

[ 07:31:09 - 07:32:34 ] 85秒 詳細
自民党の渡海政務調査会長は就任以来初めての外国訪問としてシンガポールを訪れ、きのう、ヘン副首相と会談した。この中で両氏は、日本とシンガポールが外交関係を樹立してから再来年で60年を迎えることを念頭に、科学技術や安全保障などの分野で連携強化を図る考えで一致した。特に科学技術の分野では、ASEAN各国との協力関係も深めていくため、研究者同士の交流や国際的な共同研究を促進していくことを確認した。さらに各国の研究者らが実際に共同研究などを行っている拠点も視察した。渡海政調会長はこの後、インドネシアを訪問し政府や議会の関係者らと会談する予定で、ASEANを重視する政府の外交を与党の立場から後押ししたい考え。

[ 07:32:34 - 07:34:53 ] 139秒 詳細
昨年度国内で販売されたEV台数は7万6000台余り（前年度比約3000台増加）で全体の占めるシェア1．6％（伸び率＋0．01ポイント増加）。背景としてインフラ整備の遅れ、価格の高さがある。調査会社のマークラインズによると米国で去年販売されたEVのシェアは7．3％（伸び率＋1．7％ポイント増加。前年は＋2．4％増加）。背景にあるのはEV需要の一巡。アーリーアダプターによる購入が一巡したという。中長期的にはEVの需要は増えるとの見立てを日本の各社は持っていて、トヨタ自動車、ホンダも北米でのEVの生産体制の強化を打ち出している。

[ 07:34:53 - 07:35:47 ] 54秒 詳細
29日の円相場は円安が進み一時160円台をつけたが、急に円高方向に動く場面があった。政府日銀が介入を明言しない「覆面介入」ではないかとみられているは、東短リサーチは「覆面介入」の規模が5兆円ではないかと推計している。日銀はきのう当座預金の統計を発表したが、その内容から市場介入のために金融機関から政府に移動する資金がだいたい5兆円ではないかと分析できるという。市場介入の有無や規模について、正式には財務省が今月末に発表する統計で明らかになる。

[ 07:35:47 - 07:36:24 ] 37秒 詳細
帝国データバンクによると今月値上げされる食品は417品目で前年同月の837品目の半分。コーヒーやペットボトル入りの水など「酒類・飲料」が最も多く全体の6割余りを占めたほか、オリーブオイルを含む「原材料」では値上げ率が50％を超えるケースも目立つとのこと。

[ 07:36:24 - 07:36:58 ] 34秒 詳細
株と為替の値動きを伝えた。

[ 07:36:58 - 07:41:35 ] 277秒 詳細
気象情報を伝えた。関東から九州の広範囲で雨。

[ 07:41:35 - 07:42:28 ] 53秒 詳細
楽天対ソフトバンク。ソフトバンクは2回、山川が6号ソロを放ち先制。3点リードの5回には柳田悠岐が2試合連続となるホームランを放った。先発の有原航平は緩急をうまく使い、8回を投げ2塁を踏ませない好投。ソフトバンクが8対0で勝利。

[ 07:42:28 - 07:42:54 ] 26秒 詳細
その他の試合結果と順位を紹介。ロッテは先発の佐々木が7回を投げて無失点。3勝目をあげた。阪神は3連勝。セ・リーグは首位阪神と2位巨人のゲーム差は2.5。パ・リーグは首位ソフトバンクと2位の日本ハムのゲーム差は3.5。

[ 07:42:54 - 07:44:08 ] 74秒 詳細
初めてちょんまげ姿を披露した新小結・大の里。夏場所へ意気込み、被災した地元石川県への思い、20歳未満の力士との飲酒で処分を受けたことに対する反省を語った。

[ 07:44:08 - 07:44:29 ] 21秒 詳細
大関・琴の若改め琴櫻が先代・祖父の名前を引き継いで夏場所に臨む。しこ名関係なく先代に追いつきたいと思っているなどと語った。