番組詳細
TVメタ情報 > 番組一覧 > 日付: 20240916 > エピソード: 1741714
エピソード情報
放送局 | テレビ東京 |
---|---|
プログラム名 | ニッポン!こんな未来があるなんて |
エピソード名 | 【大企業×スタートアップ「爆速」新規事業】 |
カテゴリ | 教育教養 |
放送時間 | 2024-09-16 04:50:00 〜 2024-09-16 05:20:00 |
WireActionデータ更新時刻 | 2024-09-16 05:26:21 |
コーナー・トピック・パラグラフ
CM
[corner=15455876]
(オープニング)
[corner=15455877]
オープニング
[topic=22949917]
詳細
[
04:51:00
-
04:51:24
]
24秒
詳細
オープニング映像。
オープニング映像。
本日の直撃!ラインナップ
[topic=22949918]
詳細
[
04:51:24
-
04:51:43
]
19秒
詳細
「スタートアップの集積拠点CICを直撃!大企業も加わって生まれた新規事業とは?」など本編内容を予告。
「スタートアップの集積拠点CICを直撃!大企業も加わって生まれた新規事業とは?」など本編内容を予告。
CM
[corner=15455889]
(ニッポン!こんな未来があるなんて)
[corner=15455890]
スタートアップの集積拠点CICを直撃! 大企業も加わって生まれた新規事業とは?
[topic=22949931]
詳細
[
04:54:43
-
05:03:37
]
534秒
詳細
虎ノ門ヒルズ ビジネスタワーにある「CIC Tokyo」は、日本最大級のスタートアップ集積拠点。現在はスタートアップのほかに大企業や地方自治体など325社が入居。AIなど活用してソフトウェア開発を爆速で行うスタートアップ企業Biz Freakでは、IHIとカーボンニュートラルの分野で協業。これまでのノウハウをAIに学習させ、新たなCO2削減の仕組みを構築しようとする取り組み。
虎ノ門ヒルズ ビジネスタワーにある「CIC Tokyo」は、日本最大級のスタートアップ集積拠点。現在はスタートアップのほかに大企業や地方自治体など325社が入居。AIなど活用してソフトウェア開発を爆速で行うスタートアップ企業Biz Freakでは、IHIとカーボンニュートラルの分野で協業。これまでのノウハウをAIに学習させ、新たなCO2削減の仕組みを構築しようとする取り組み。
IHI検査計測とPFU 大企業同士がタッグ リチウムイオン電池を発見して発火を防ぐ!
[topic=22949956]
詳細
[
05:03:37
-
05:08:05
]
268秒
詳細
IHI検査計測とPFU(リコーグループ)が共同で取り組んでいる事業。世界的な課題となっているリチウムイオン電池の発火を防ぐため、画像認識AIでゴミ袋の中に含まれている電池を検知しようとする取り組み。電池は形も様々だが、両者が持つAIとX線の技術を組み合わせることで高確率で探知できるようになったという。
IHI検査計測とPFU(リコーグループ)が共同で取り組んでいる事業。世界的な課題となっているリチウムイオン電池の発火を防ぐため、画像認識AIでゴミ袋の中に含まれている電池を検知しようとする取り組み。電池は形も様々だが、両者が持つAIとX線の技術を組み合わせることで高確率で探知できるようになったという。
シリコンバレーのスタートアップ集積拠点 ジャパン・イノベーション・キャンパスを直撃!
[topic=22949979]
詳細
[
05:08:05
-
05:19:45
]
700秒
詳細
海外で起業家を育成するためのプログラムの一環として、シリコンバレーに設置されたJapan Innovation Campus(JIC)。運営には森ビルやJETROなど関与。1月ごろから運営が始まり、これまで51社が参加。実際にビジネスを始めているのは半分ほど。国として目指すのはユニコーン企業を100社作ること。現時点では7社。日本にユニコーン企業が少ないのは、「世界市場を目指さない企業が多いこと」「優秀な若者はスタートアップにいかない」などの理由から。「日本は技術が強い国」「企業で眠っている技術を事業化していく」などの展望が語られた。
海外で起業家を育成するためのプログラムの一環として、シリコンバレーに設置されたJapan Innovation Campus(JIC)。運営には森ビルやJETROなど関与。1月ごろから運営が始まり、これまで51社が参加。実際にビジネスを始めているのは半分ほど。国として目指すのはユニコーン企業を100社作ること。現時点では7社。日本にユニコーン企業が少ないのは、「世界市場を目指さない企業が多いこと」「優秀な若者はスタートアップにいかない」などの理由から。「日本は技術が強い国」「企業で眠っている技術を事業化していく」などの展望が語られた。