番組詳細

[ 05:45:00 - 05:45:20 ] 20秒 詳細
オープニング映像。

[ 05:45:20 - 05:47:00 ] 100秒 詳細
ダウ、ナスダック、S＆P500、株式先物、為替の値動きを伝えた。ダウは最高値更新。FRB（連邦準備制度理事会）が注目するインフレ指標が好感され、8月最後の取引は3指数そろってプラス圏で取引を終えた。7月の個人消費支出物価指数はほぼ市場の予想通りの内容。9月の利下げ観測が引き続き投資家心理を支えて株式相場は買いが優勢に。個別銘柄ではインテルが半導体の受託製造事業の分離やリストラ策などを検討していると報道され、株価は9％を超える大幅高になった。連休を前に利益確定売りも出やすく、ダウは取引時間中、下落する場面も目立った。

[ 05:47:00 - 05:47:41 ] 41秒 詳細
米国7月のPCE個人消費支出物価指数（前年比）↑2．5％。伸び率は前の月から横ばいで、市場予想↑2．6％を下回った。コア指数（食品とエネルギー除く）↑2．6％。市場予想↑2．7％を下回った。伸び率は3カ月連続で同じ水準。物価の瞬間風速を示す前月比は↑0．2％。市場予想↑0．2％と一致。

[ 05:47:41 - 05:48:13 ] 32秒 詳細
8月ユーロ圏消費者物価指数（前年比）↑2．2％。市場予想と一致。伸び率は前月から縮小し、2021年7月以降で最低水準。項目別：エネルギー↓3．0％。全体を押し下げた。コア指数（エネルギー、食品、アルコール、たばこ除く）↑2．8％。4カ月ぶりに減速。

[ 05:48:13 - 05:48:44 ] 31秒 詳細
米国金融大手・ゴールドマン・サックスが、1300～1800人の人員削減を計画しているとウォール・ストリート・ジャーナルが8月30日、関係筋の話として伝えた。世界各地の従業員が対象で、全体の3～4％に当たるとしている。人員削減はすでに始まっていて、秋にかけて実施される。

[ 05:48:44 - 05:51:00 ] 136秒 詳細
インタラクティブ・ブローカーズのスティーブ・ソズニック氏は「企業の75～80％の業績が市場予想を上回るのは企業とアナリストの利害関係を物語っている。つまりアナリストがそこそこの予想を示せば企業側もそれを簡単に超えることができる。ウィスパー予想とはこのような構造を理解した上でトレーダーたちが非公式に形作る市場予想。彼らは慎重なアナリスト予想にプラス何％と勝手に期待を上乗せするので次第にトレーダーたちの予想が市場の実際の期待を示すようになる。ウィスパー予想は正確に計算できず、SNSで流れる情報を基に推測するしかない」などと述べた。専門家は、エヌビディアの業績に以前ほど勢いがなくなった点を指摘。インタラクティブ・ブローカーズのスティーブ・ソズニック氏は「エヌビディアの2023年5−7月期の決算は、1株利益が市場予想を31％上回った。8−10月期は19％で、11月−2024年1月期は11％。2024年2−4月期は8．5％、今回5−7月期も5％ほど上回った。まだ先だとは思うが、いつかは予想を割り込む日が来る。“いつ跳び越えられなくなるか”をめぐる不安が今後台頭してくるだろう」と述べた。

[ 05:51:00 - 05:52:44 ] 104秒 詳細
米国7月のPCE（個人消費支出物価指数）が発表され、大きな波乱はなかった。智剣Oskarグループ・大川智宏さんがスタジオで解説「前年比2．5％の上昇で前月と変わらず。エコノミスト予想ともほぼ一致。市場予想通りの結果だった。評価としては、緩やかなインフレ鈍化が続いていて、9月以降の継続的な利上げ実施を支持したところ。内訳は個人消費支出が0．5％増加。6月の0．3％増から加速。米国の小売売上高、GDP（国内総生産）の消費関連データは堅調な数字が続いている。景気が減速しても株高による資産効果、配当収入の増加で消費は強いまま維持される可能性が高いのでは」、利下げペースはどうなる？「Fedウォッチで予想されている利下げが実現できるのか大きな疑問が残る。年内はせいぜい0．75ぐらいの印象を持っている」と述べた。

[ 05:52:44 - 05:52:56 ] 12秒 詳細
嵐のような相場環境だった8月、その中でも日本のエンタメ業界は堅調だった、その理由を大川さんが解説。

[ 05:54:35 - 05:55:26 ] 51秒 詳細
為替の値動きを伝えた。

[ 05:55:26 - 05:58:45 ] 199秒 詳細
バルタリサーチ・花生浩介が電話で解説。花生さんのドル／円予想レンジは145.70円～146.70円。雇用統計が今週の最大の注目点。本日は米国が休場。146円前後でもみ合いに終始するのでは。注目ポイントは「円キャリートレードの転換点」。花生さんは「ドル円は落ち着きを取り戻しつつある。日米金利差は大きいが、投機的な円キャリートレードはピークアウトして、日米の政策ギャップを意識した動きにシフトしつつある。少し金利高方向に揺れ戻しがあるかもしれない。債券市場は利下げに対し、前のめりになっている感じがする。日銀の金融政策正常化という新しいファクターが加わっている。日銀・植田総裁も慎重ながらも継続的な利上げを行うとのメッセージを再度発信。日銀が通貨政策を取らないとのメッセージととらえれている。新しい動きが海外投機筋に新たなインパクトを与えている。リスクオン的にドル円が上昇しても、日銀の利上げ期待が高まってドル円の頭を抑える可能性が高い」などと述べた。今後の予想レンジについて「ドル円も年初の水準である141円前後が意識され、年末までのメインシナリオとしては140円～150円が予想レンジになりそう」などと述べた。

[ 05:58:45 - 05:58:56 ] 11秒 詳細
10年国債の値を伝えた。

[ 05:58:56 - 05:59:10 ] 14秒 詳細
大阪／日経先物（夜間）などの値動きを伝えた。

[ 05:59:10 - 06:02:21 ] 191秒 詳細
大川智宏さんがスタジオで解説。日経平均予想レンジ：3万8800円から3万9100円。米国PCE（個人消費支出）が弱すぎなかったことを受けドルが買い戻され、円安が進行したことは、日本株にプラス。円安以外に買い材料が乏しく、高値では利益確定売りが出やすいのではなどと解説。注目ポイントは日本の「エンタメ銘柄」の底力。8月は乱高下し、終値ベースは月間の値幅が過去2番目に大きかった。堅調な株価の推移を見せていたのエンタメ銘柄を紹介。エンタメ銘柄の優位性：インフレへの耐性、世界景気鈍化へディフェンシブ性、骨太の方針新たなクールジャパンと優位性について解説をした。

[ 06:02:21 - 06:03:19 ] 58秒 詳細
パレスチナ自治区・ガザの中部で、ポリオ（小児麻痺）の予防接種のため、イスラエル軍とイスラム組織「ハマス」の戦闘が、一時休止期間に入った。戦闘休止は3日までの予定で、中部の後、南部や北部でも同様に予防接種を進め、ガザにいる10歳未満の約64万人のうち9割以上の接種を目指す。戦闘休止は時間や地域を限定した措置。イスラエル首相府は31日、「接種のためにガザ全域で停戦するとの報道は誤りだ」との声明を発表し、戦闘を継続する姿勢を崩していない。

[ 06:03:19 - 06:04:00 ] 41秒 詳細
東海道新幹線は東京−新大阪間できょうの始発から通常通りの運行を再開する予定。JR東海によると台風10号の影響で、一部区間での運転を取りやめていた東海道新幹線は、1日午後6時〜東京−新大阪間の運行を本数を減らして再開した。2日は始発から全線で通常運行を再開する予定。東海道新幹線は8月29日から運転見合わせなどが続いていて、4日ぶりの通常運行となる。

[ 06:04:00 - 06:04:31 ] 31秒 詳細
約10万5000人の死者、行方不明者を出した関東大震災から101年となったきのう、東京・墨田区で、秋季慰霊大法要が行われた。今年は、台風10号の影響で規模を縮小して、遺族などの参列を中止し、僧侶や関係者など40人で営まれた。

[ 06:04:31 - 06:05:48 ] 77秒 詳細
2日：4−6月期法人企業統計。33日：米国ISM製造業景気指数。4日米国地区連銀経済報告（ベージュブック）。5日：7月毎月勤労統計。5日：日銀・高田審議委員が会見などと予定を伝えた。

[ 06:05:48 - 06:08:57 ] 189秒 詳細
米国ISM非製造業景気指数に注目と大川智宏さんがスタジオで解説。「現在の米国景気の動向を見るには、小売りやサービスと言った内需関連の強さを確認することも大事。前回は底堅い認識だった。PCE（個人消費支出）でも支出の伸びが確認され、小売売上高もGDP（国内総生産）の消費も強かった。今月の非製造業の景況感が強くなってしまうと大幅な利下げが実施できるのかに疑問符がついてくる。膨れ上がる資産効果で消費が促進される事実があるなら、多少雇用が鈍化して、給料が下がっても消費の過熱感は是正されない。そういう意味で非製造業への注目度は高まっている。継続して50を超えて市場予想を上回ってくれば、今後の利下げペースなどの見方も変わってくる」などと解説をした。

[ 06:08:57 - 06:10:32 ] 95秒 詳細
東京のライブ映像を背景に全国の天気予報を伝えた。

[ 06:10:32 - 06:10:49 ] 17秒 詳細
米利下げ開始で長期金利どうなる？

[ 06:12:27 - 06:15:06 ] 159秒 詳細
モーサテにレギュラー出演する専門家が、経済の先行きを独自の分析で予想する。今週末の日経平均予想中央値は39,000円。岩井コスモ証券の林卓郎氏は39,600円を予想し、月初の好需給や9月配当の意識が支えになると見ている。りそなアセットマネジメントの戸田浩司氏は38,600円を予想し、雇用統計前に戻り売り圧力が強まると見ている。今週末のドル円予想中央値は146.00円。あおぞら銀行の諸我晃氏は146.00円を予想し、日米金融政策の違いから上値が重くなると見ている。また、年内に最大いくらまで円安ドル高が進むかの予想では、140～145円が最も多い47％だった。同じ水準を予想する双日総研の吉崎達彦氏は、フローベースの国際収支の赤字定着により、昔のような円高に戻らないとしている。また、モーサテ景気先行指数は28.9と、4週ぶりの悪化となった。

[ 06:15:06 - 06:22:44 ] 458秒 詳細
森田さんは「米国長期金利の行方について、通常であれば利下げが始まると長期金利は低下するということになりますが、過去にはいろんなパターンがありました。今世紀に入ってから、3回しか利下げ局面はないんですね。その中で、はっきりと利下げ開始後にすぐに長期金利が下がったのは2007年。しかし、サブプライムの問題があってその後リーマン危機に至りました。それ以外の2回に関しては、しばらく長期金利は下がりませんでした。下がりにくい局面とそうでない局面の違いというのは、その事前の状況にもよって、1980年代から1990年代はいろんなパターンがあります。特徴的なのは、この90年代の後半にあった2回の利下げ局面で、利下げは始まりましたが、景気はリセッションには至りませんでした。1970～80年代初めは、利下げが始まった後多くのケースで上昇してしまっています。今回は利下げ局面に入っても、ゼロまで下がるというのはちょっと現実的にはない。FF金利そして長期金利については、4％前後があっても3％後半ぐらいまでの短期金利の引き下げに今回は留まるのではないでしょうか」などと話した。

[ 06:22:44 - 06:22:53 ] 9秒 詳細
NEXT データセンター 地方分散へ。

[ 06:24:53 - 06:25:50 ] 57秒 詳細
総務省は日本企業が強みを持つ光の高速通信技術を生かし、データセンターの地方分散を後押しする。速いスピードでの通信能力が求められるデータセンターは都市部に多く集まっているが土地などに制限がある。遅延を抑えられる光の通信技術を使えば将来的に遠くのデータセンターとも高速で情報のやりとりができる。総務省と経済産業省が開く非公開の検討会で必要な施策を話し合い、9月に詳細をとりまとめる。基金を活用してデータセンターの整備費用の一部を補助するなどの支援策が候補となる。（日経電子版）

[ 06:25:50 - 06:26:28 ] 38秒 詳細
石油資源開発は2030年までに化石燃料開発で当初計画の2倍の4000億円を投じる。山下通郎社長が日本経済新聞の取材で明らかにした。原油市況の安定や電気自動車の勢い鈍化で、従来予想より底堅い需要が見込めると判断した。再生可能エネルギーの採算が悪化し、欧米メジャーも化石燃料に傾斜している中、エネルギー需要の変化に合わせて計画を見直す。（日経電子版）

[ 06:26:28 - 06:27:51 ] 83秒 詳細
新型コロナウイルス禍で市場縮小が加速した紳士服業界が、海外や若者向けなど新たな需要開拓を進めている。「鎌倉シャツ」を展開するメーカーズシャツ鎌倉は19日にアメリカに再び進出する。2012年10月にアメリカ・ニューヨークに出店したがコロナ禍のあおりを受け、20年末に撤退していた。その他大手も店舗拡大が続いている。AOKIホールディングスは若者向け店舗「ORIHICA」を2030年3月期までに200店体制に拡大する他、青山商事は2027年3月期までに最大40店の新規出店を見込む。総務省の家計調査では2023年の1世帯当たりの「背広服」と「ワイシャツ」の購入額はコロナ禍前と比較して2割から3割減少。クールビズの普及でスーツの需要が減少し続けていたところに、コロナ禍による在宅勤務の増加が追い打ちをかけた。長期的には紳士服市場の縮小が予想される中、どう収益源の多様化を進めるのか各社の戦略が問われると記事は指摘している。（日経電子版）

[ 06:27:51 - 06:30:30 ] 159秒 詳細
森田さんは「データセンターに関わらず、第4次産業は場所を問わない産業。地方と都市の格差を解消していく一つの方法になっていくのであれば政府としても支援していくのは正しい方向だと思う」などと話し、課題点を「データセンターを作ることで雇用がどのくらい生まれるのかという問題はあり、幅広いかたちで雇用を生むような周辺分野の強化の必要ではないか」などと話した。大川さんは「エネルギーの本音と建前のうちで本音が表面化してきて建前が維持できなくなってきている印象。再生可能エネルギーに対し、メリットがなければ普及させるのは難しいのではないか。大手の再生可能エネルギーの株価はピークに比べると何分の一かになっている。トランプ氏はアメリカの化石燃料の撤廃、パリ協定再離脱などの公約をあげていて当選した場合再生可能エネルギーの活用の流れが頓挫する可能性がでてくる。大統領選は見逃せない」などと話した。（日経電子版）

[ 06:30:30 - 06:33:41 ] 191秒 詳細
業種別騰落率は上昇率トップは海運業。一方下落率トップは銀行業だった。先週の下落銘柄を紹介。4位の高島屋や6位の日本空港ビルデングなどインバウンド関連株でインバウンド消費の頭打ち懸念が意識された。下落率1位のSUMCOは半導体株の一角として軟調な展開となった。先週の上昇銘柄を紹介。上昇率7位は伊藤忠商事。商品市況の先高観が再び高まったことが買い材料となった。ペプチドリームやSHIFTといった成長株の上昇が目立った。今週の相場について、岡三証券・小川佳紀氏は「今週の日本株は堅調な展開を想定している。先週はNYダウが市場最高値を更新するなど米国株と比較すると日本株は依然として出遅れ感もある。また9月相場に入ると配当取りの動きも活性化してくるのでこのような流れも相場全体の押し上げ効果につながりそう」とコメント。

[ 06:33:41 - 06:33:59 ] 18秒 詳細
”8月ショック”から学ぶこと。

[ 06:36:29 - 06:44:13 ] 464秒 詳細
日興リサーチセンター主席研究員・藤原崇幸さんの解説。年初に3万3000円台で始まった日経平均株価は3月には4万円台に達した。S＆P500も年初から上昇傾向が続き、2022年1月に記録した最高値を早々に更新。為替の動向に目を向けると円安傾向が続き、半年で20円の円安となっている。7月以降新NISA対象ファンド資金フローを紹介。藤原さんは「8月9日以降の資金フローを見ると毎日プラスが続いているので投資マインドはまた平常に戻りつつとあるのではないかと思っている」などと話した。年初から8月6日までの資金フロー上位5ファンド、8月7日以降29日までの資金フロー上位5ファンドを紹介。1位、2位は同じファンドで相対的に見て多くの資金が流入している面でも同じ状況となっている。株式市場の急落を経ても引き続き同じようなファンドで人気が集まっている。どんな時でもできるだけ慌てないでいられるよう安定的な資産形成を行うことが大事とした。来週は三菱アセット・ブレインズ齋藤恒彦氏に「投資信託の売り時 入替時を考える」をテーマに解説してもらう。

[ 06:44:13 - 06:44:21 ] 8秒 詳細
空き家再生で新たな街づくり。

[ 06:47:11 - 06:47:28 ] 17秒 詳細
いま国内では高齢化や人口減少を背景に、全国で900万戸が空き家となっており大きな問題となっている。こうした中、空き家を再生し新たな街を作り出そうとする取り組みが始まっている。

[ 06:47:28 - 06:50:45 ] 197秒 詳細
大阪市内にある一軒の店舗。鮎やハモなど素材を生かした料理が評判の和食店。実はこの店舗は1年ほど前まで空き家だった。耐震性の強化などをした上で全面的に改修し、食通などが訪れる新たな場所に生まれ変わった。店の外にも変化が起きているという。店があるのは「がもよん」こと蒲生四丁目。もともとは空き家となっていた民家をカフェに改修するなど空き家を再生させた個性的な店舗が人気となり、街に人を呼び戻すきっかけともなっている。その空き家再生を手掛けるのが「がもよんにぎわいプロジェクト」の和田さん。店舗などに再生させた空き家これまでに40軒。こだわりは「同じような店が1店舗もない」というところ。去年空き家を改修してオープンした店は量り売りでシャンプーなどを購入できるのが特徴。和田さんは店員との密なコミュニケーションを欠かさない。蒲生四丁目に出展する店主たち同士の会議も定期的に開催し、情報を共有して支援し合う仕組みを作っている。

[ 06:50:45 - 06:54:52 ] 247秒 詳細
和田さんは新たなプロジェクトを始めていた。向かったのは大阪府堺市。築240年ほどの大きな屋敷を再生させる。もともとは地元企業の社屋だったというこの建物。いまこのような再生の依頼が多くの地域から来ている。依頼したのは持ち主の八木さん。屋敷を再生して人を呼び込む施設にしたいという。レストランを核とした複合施設を作る構想を立てる和田さん。一方、兵庫県神戸市の六甲山のふもとでも空き家を使った新たな取り組みが始まっている。そこで行われていたのはスペインの芸術家によるパフォーマンス。多くの観客が集まったこの家はもともとは空き家だった。周辺の空き家とともに改修し、新たな村として再生させた。空き家はアート作品が展示できるギャラリーやアトリエなどに改修。シェアハウスも作り国内外のアーティストが一緒に暮らしながら作品を発表できる空間を作った。このプロジェクトの代表で一級建築士の西村さんは活動する神戸市で空き家が増えていることに危機感を感じているという。そこで始めたのが空き家を自ら再生できる人材の育成。8年ほど前から地元の建築学科の学生などを対象に空き家の解体を教えてきた。さらに空き家を改修したコミュニティ作りもスタートさせ、芸術家の村が誕生した。

[ 06:54:52 - 06:55:00 ] 8秒 詳細
平出さんの天気予報「近畿から北海道、激しい雨に注意」。